【2021年最新版】Twitter広告が強制停止になる3つの原因と解決策を徹底解説

こんにちは、リョウです。

本日は
”Twitter広告が強制停止になった！どうしよう！”
”Twitterってどういう場合に強制停止になるんだろう…。事前に知っておきたい！”
という方向けに記事を書いていきます。

“あれ、管理画面見たらインプレッションが出てないぞ？
おかしいな、え、強制停止になってる…。”
これホントにめちゃくちゃ焦りますよね。

私も今まで3回ほど強制停止を受けたことがあり、
強制停止の文字を見る度に心臓がいつも止まりそうになります。

原因と解決策を知りたい！すぐに！
と思って調べるのですがなかなか簡潔で体系的にまとまった記事が見つからず、私自身非常に苦労しました…。
(Twitter公式サイトも決してフレンドリーではないですし…。)

焦っているときこそぱっと原因と解決策を知りたいですよね。
今日はそのような方向けに記事を書いていきます。

解説に行く前に、ちょっとだけこの記事を書いている私の自己紹介をさせてください。
（現在進行系でTwitter広告が強制停止を受けていて困っている方は、
ここの前段をすっ飛ばしてすぐに原因と解決策をお読みください！）

現在、広告系ベンチャー企業で働いており、その会社で1から広告運用部の立ち上げを行い、Twitter/Instgram/Googleなど幅広い商品を運用しています。

広告運用歴は丸2年程度で、実際の運用から運用商品の設計、社内への勉強会など広告運用周りの業務はあらかた行ってきました。

その中でTwitter広告の強制停止を受けること多数。
その度に寿命が縮んできました。

このようなことになる方を少しでも減らせればと思い、
今日は数多の事故の中で学んできたことをお伝えしていきたいと思います。

Twitter広告が強制停止になる3つの原因と解決策

それでは本題に移っていきます。
Twitter広告が強制停止を受ける理由は大きく3つあります。

掲載及び配信が禁止もしくは条件付きとなっている商材と判断された

クリエイティブに不適切なコンテンツが含まれると判断された

金融機関登録が済んでいない

Twitter社は広告掲載及び配信において独自のポリシー規定を定めています。
(ポリシーはFacebook(Instagram)やGoogleも同様に設けています)

広告配信を行った際にポリシーに反していると、広告配信が強制的に停止する仕組みとなっています。

ほとんどの場合は1の理由になるので、まずは1についてポリシー違反していないか確認しましょう。

その次に2の可能性が出てくるため、広告配信を行っているコンテンツに、意図せずポリシー違反となってしまっている箇所がないか確認していきます。

それでは具体的にどういった場合に強制停止になっているのか見ていきましょう。
ちなみに3はほとんどありませんが時々発生する要因ですので、念のため合わせて解説します。

1.掲載及び配信が禁止もしくは条件付きとなっている商材と判断された

広告配信の強制停止のほとんどの理由がこちらです。
Twitterポリシーにおいて、最も細かく分類されており、わかりにくくなっている部分になります。
ポリシー上、完全に配信NGなものと条件によってはOKなものがあるのでそれぞれ見ていきましょう。

【禁止されている商材・サービス】

以下の商材・サービスはTwitter上での広告配信がNGとなっています。
社会通念上、普通に考えて配信するのは良くないと思われるものがほとんどですが、
タバコとタバコ用品が完全にNGなのが意外と思われるかもしれません。
私も時たまタバコ関連の広告配信の相談を受けますが、NGになります。
(分煙などの概念的な内容については配信可能な場合もありますが、炎上のリスクなどあるため基本的には実施はオススメできません)

偽造品
薬物、薬物関連品
絶滅危惧種
マルウェアとソフトウェアのダウンロード
政治に関するコンテンツ
18歳未満または未成年者に禁止されているコンテンツ
国営メディア
タバコとタバコ用品
チケットの不正販売
好ましくない商行為
武器と武器用品

【条件付きで掲載及び配信可能】

以下の商材・サービスについてはTwitterの定めるルールを守れば、広告配信が可能となっています。

①アルコール関連のコンテンツ
以下がアルコール関連のコンテンツを広告配信する際のルールになります。

未成年者をターゲティングしたり、未成年者の飲酒を奨励、提案、または誘導したりしない
未成年者の興味をそそるようなキャラクター、スポーツ選手、有名人、画像、シンボルを使用しない
未成年者または妊婦を広告内のモデルに使用しない
過度の飲酒が良いものである、またはアルコールに癒やし効果、リラックス効果、刺激的な特性などがあると示唆しない
アルコールには健康効果がある、アルコールによって性的、社会的、身体的、職業的な能力や地位が向上することを示唆しない
アルコール飲料を清涼飲料やソフトドリンクと混同させるような表現をしない
飲酒を、危険を伴う行動、注意力を求められる行動（車の運転など）、反社会的または違法な行動（違法薬物など）と関連付けない
酒に酔った人を描写しない
商品のアルコール度数を強調しない（アルコール度数が低い商品またはノンアルコールの商品のプロモーションは可能）

②理念に基づく広告
市民の政治参加、経済成長、環境保全、社会的公平性といった理念に関連して、学習情報を提供したり、認知度を向上させたり、人々に行動を促したりする広告が当てはまります。

ターゲティングは制限され、地域、キーワード、興味関心ターゲティングのみ
地域ターゲティングは、州、都道府県、または地域レベル以上でのみ
キーワードターゲティングと興味関心ターゲティングでは、政治に関するコンテンツ、禁止されている広告主、政治傾向や所属に関連する用語（”保守”、”自由”、”政治的選挙” など）を使用不可
政治に関するコンテンツのポリシーに基づいて広告が禁じられている個人や団体に代わって広告を配信したり、広告でそうした個人や団体について明確に言及したりすることはできない
広告のランディングページを、政治に関するコンテンツのポリシーに基づいて広告が禁じられている個人や団体に直接リンクしてはいけない

③賭博関連のコンテンツ
賭博関連は広告配信が可能なものとNGなもので分かれます。

グローバルでは原則NGとなっているものの、日本では一部認められている商材・サービスがあるのでそちらも合わせて記載しておきます。
そういった商材は、事前にTwitter社に広告配信の承認申請を行う必要があるのでご注意ください。

ちなみに最近一部で話題になっているオンラインUFOキャッチャーは、金銭的見返りがあると判断されるため広告配信がNGとなっています。

原則NG

オンラインカジノ、オンライン賭博、スポーツくじ、ビンゴ
従来のカジノ実店舗
オンラインのファンタジースポーツサイト
賭博コンテンツに引き換えることができるボーナスコード、バウチャー、クーポン
オンライン賭博関連のコンテンツを解説したり案内したりする電子書籍またはサイト（オンライン賭博にトラフィックを誘導するアフィリエイトサイトなどを含む）
賭博ソフトやポーカーの勝率計算ツールなどの賭博関連のソフトウェア
賭博関連の情報、勝率、賭け率、スポーツ予想、予測、ポーカーの勝率計算ツールを提供するサイトやサービス
スクラッチゲーム
宝くじ
金銭を目的としてプレイされるゲームまたはアプリ

可能(日本の場合)

パチンコ台メーカーの広告は許可
政府公認の宝くじやサッカーくじ（toto）の事業者は、Twitterの事前承諾を得ている場合、広告配信可能
公営競技（競艇、競馬、競輪、オートレース）については、その競技を主催する特殊法人、地方公共団体、または主催団体から許諾のある関連団体が広告配信できるがTwitterの事前承諾が必要

④ヘルスケア
ヘルスケアの領域も賭博関連と同様にかなり細かくポリシーが規定されているので注意が必要です。

原則NG

薬局
医薬品および医療品
特定の病気や疾患の治癒、治療、診断、および予防に関する健康関連情報
健康補助食品
アナボリックステロイドを含む栄養補助食品
不適切で根拠のない効果をうたって市販されている栄養食品（減量ダイエット商品を含む）
医療および美容関連のサービス

可能(日本の場合)

厚生労働省の認可を得た市販医薬品のオンライン販売
健康管理用品および栄養補助食品の広告は制限付きで可能
製薬会社は情報ウェブサイトおよび公益情報のプロモーションを制限付きで可能
コンタクトレンズ販売のプロモーション

2.クリエイティブに不適切な要素が含まれると判断された

Twitterポリシー上、以下のコンテンツを含むクリエイティブは不適切とされ、広告配信が禁止されています。
社会通念上問題のないクリエイティブであれば、基本的にこちらの規制にかかることはありません。

成人向けの性的なコンテンツ
著作権を侵害するコンテンツ
商標を侵害するコンテンツ
危険または搾取的なコンテンツ
屈辱的または扇動的なコンテンツ
個人に対する攻撃
虚偽のコンテンツ
誤解を招く、合成または操作されたコンテンツ
共謀による有害行為に関与しているコンテンツ
不快なコンテンツ
冒涜的で下品なコンテンツ
暴力
ヘイトを含んだコンテンツ
センシティブな出来事やトピック（死、自然/産業災害、暴力的な攻撃、市民暴動など）
個人に対する攻撃、ハッシュタグの盗用、商品/サービスの販売、政治的キャンペーン、フォロワーに対する勧誘、その他の不適切なコンテンツ

個々がどのようなものになるかは公式サイトにも記載はありません(政治とヘイトに関してはあり)が、極端に過激な表現をしていない限り問題ないかなと思います。
ちなみに、私はクリエイティブに関する規定で広告配信が停止したことはありません。
万が一、1の要素が当てまはらずかつ金融関連商材・サービスでもない場合は、
こちらを確認してみてください。

3.金融機関登録が済んでいない

Twitterでは金融商品・サービスの広告は制限つきで許可されています。
クレジットカードやローン、電子決済といった商品などの比較的身近な商材も必ずルールを守った上で広告配信をしなければいけません。

配信条件:

すべての適用法令に基づいて、投資家に提供する必要があるすべての情報を開示する（開示が義務付けられている情報や、リスクおよびメリットに関する公正な情報を含む）
金融サービスであることを明示する
金融サービスの性質とその具体的な種類を示す

かつ以下のような追加の条件もあります

・銀行、証券、外国為替、仮想通貨為替取引、および保険に関しては、広告主は金融庁の許可が必要。クレジットカードの広告主は日本クレジット協会に所属している必要があります。広告を掲載するには、事前にTwitterによる承諾を得る必要がある。
・金融データ集約サービスは制限されています。

その上で広告を配信する場合は、
実際に配信を開始する前に金融庁から正式に認可を受けている事業者であることをTwitterに事前申請及び登録する必要があります。
この作業は一度行えば以後必要ありません。
しかし、登録される前に広告配信を行うと広告がポリシー違反とみなされて強制停止を受けます。

ちなみに金融商品の中でも以下の商材は広告配信を禁止されており、登録を行っていても強制停止を受けますのでご注意ください。

ペイデイローン、現金ローン、P2P
暗号通貨イニシャルコインオファリング（ICO）
暗号通貨トークンの販売
バイナリーオプション
保釈保証

解決策

Twitter社にすぐに連絡する。
これに尽きます。
広告管理画面の右上の「お問い合わせ」から連絡しましょう！

なお、連絡する際のコツがあります。
強制停止している原因を想定し、その原因を修正できるのであれば修正した後、Twitter社に対応を依頼することです。

パターン①：
“現在、強制停止を受けています。強制停止の解除をお願いします。”

よりも

パターン②：
”強制停止の解除をお願いします。原因は広告クリエイティブのポリシー違反だと考えられます。広告クリエイティブの〇〇部分が原因だと思うのですでに修正しています。”
こちらの方が受け手も対応しやすいですよね？

緊急事態のときに何度もTwitter社に連絡してきましたが、より具体的な相談をすればするほどTwitter社の対応は早くなります。

また、Twitter社は多くの場合、“ポリシー違反です”ということは教えてくれますが、
”具体的にどこがポリシー違反にあたるか”は教えてくれないことが多いです。
(もちろん悪気があるのではなくルール上そうなっている模様)

そのため、結局自分で原因を修正してから、強制停止解除を再依頼することが多くなります。
その上でなるべく差し戻しを少なくするために、事前に原因を想定及び修正してから連絡したほうが迅速に強制停止の解除が進みます。
なお、実際にポリシーに抵触していた場合は広告配信はできません…。
これは仕方ありませんね…。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

今回は
Twitter広告が強制停止になる3つの原因と解決策
について書いてきました。

改めて配信停止になる理由は、

掲載及び配信が禁止もしくは条件付きとなっている商材と判断された
クリエイティブに不適切なコンテンツが含まれると判断された
金融機関登録が済んでいない

この3つになります。

Twitter社の公式サイトは情報が分散しているので、
なかなか情報が取りづらく全てのポリシー情報を把握するのに非常に苦労しました。

自社にとってもクライアントにとっても強制停止なんて起きずに広告をしっかり配信するのがベストですよね。
もし、強制停止を受けてしまった場合はぜひ解決策の部分のコツをお試しください。
Twitter社が迅速に対応してくれるはずです。

本記事で強制停止を受ける方が一人でも少なくなればと思います。

ちなみにTwitter広告のターゲティング方法についても徹底解説していますので、
ターゲティングにお困りの方はぜひ合わせてお読みください！

【2021年最新版】Twitter広告のターゲティング徹底解説

最後までお読みいただきありがとうございました。